幼児期に培った体力や生活・運動習慣は、その後の身体的発達だけでなく、精神面や社会面の発達に大きな影響を及ぼす。

「幼児期から児童期の身体活動量や質は、それ以降の体力や運動能力、身体活動量はもちろん、肥満・やせなどの健康指標に影響を及ぼすとともに、その傾向が成人期にも移行し、生命予後にも影響があるという報告があります」と青木好子教授は言う。また認知的・精神的発達に運動がいかに重要であるかを示した研究も少なくない。「とりわけ認知機能の一つである『実行機能』は身体活動との関係が大きく、6歳から12歳までの児童期の子どもでは、一時的な短時間運動や長期的な身体活動が、実行機能にポジティブな影響を及ぼすという研究もあります」

幼児期に身体を動かすことが非常に重要であるにも関わらず、日本の子どもの運動量は減り続けており、その現状には文部科学省も懸念を示している。2012年に文部科学省が発表した「幼児期運動指針」の中では、幼児期における運動の意義として「体力・運動能力の向上」「健康的な体の育成」「意欲的な心の育成」「社会適応力の発達」「認知的能力の発達」の五つが挙げられ、幼児が多様な運動を経験できる機会を増やすことの重要性が示されている。

「では一体どのくらいどのような運動をするのが望ましいのでしょうか？ 日本では、それらを導き出すために不可欠な幼児に関するエビデンスが圧倒的に不足しています」。そのため青木教授は、幼児を対象に身体活動に関するデータを収集し、体力や生活習慣、認知機能などとの関係について実証研究を積み重ねている。

幼児の身体活動や生活習慣、認知機能に関するデータが少ないのは、その測定が非常に難しいことも理由の一つに挙げられる。青木教授は、研究を通じて貴重なデータを蓄積してきた。その一つとして、2015年から3年をかけて、幼児の身体活動と体力、生活習慣との関係について精緻な調査と分析を行っている。

関西エリアにある幼稚園や保育園などに在籍する幼児を対象に調査を実施。対象者に3軸加速度装置を内蔵した活動量計を2週間装着してもらい、1日あたりの歩数や身体活動レベル（PAL：総エネルギー消費量/基礎代謝量）、運動強度別活動時間（座位行動、低強度活動、中高強度活動の時間）から日常の身体活動量を測定。二重標識水法（DLW）という精緻な分析法を用いて身体活動量を精確に評価した。

また体力テストとして、立ち幅跳び、テニスボール投げ、25m走、両足連続跳び越し、体支持持続時間、握力、捕球の7種目を採用し、先行研究に準拠した方法で測定した。さらに生活習慣調査を行い、家族構成・家庭環境、健康状態、基本的生活習慣、習い事や食習慣、運動・遊び、スクリーンタイムなど多岐にわたる情報を収集した。「分析の結果、特に中高強度の運動が、身体活動レベルを高め、体力の向上につながることが示唆されました。これらの結果は、国際的な研究データとも合致するものでした」と言う。こうした研究知見を蓄積することが、幼児の妥当な活動量を考えるための確かな手がかりとなる。