いじめや不登校、今、学校現場が抱えるさまざまな課題に対し、原 清治教授は、「生きづらさ」が蔓延していると指摘する。

原教授は、子どもの心理に焦点を当てる教育心理学や学習内容・システムに注目する教育方法学などの従来のアプローチだけではなく、教育社会学の視点から、実際に学校現場を観察し、子どもや教師、保護者にインタビューを行い、また統計調査を実施するなど、多様な手法でデータを積み重ね、臨床学的に分析することで、課題の背後にある要因に迫り、解決策を見出そうとしている。

その一つとして原教授は、2010年頃から子どもたちの間で増加してきた「ネットいじめ」に焦点を当てた調査研究を行ってきた。2015年～16年、さらに2020年～21年の2度にわたって、近畿地方の高校生を対象に、ネットいじめに関する大規模調査を実施。2015年から20年にかけて、ネットいじめの発生率が5.7％から8.7％へと増加していることを明らかにした。とりわけ原教授が注目したのは、学力階層別のネットいじめの発生率だ。

「ネットいじめの発生率を学力階層ごとに見ると、2015年には、特に学力下位層（偏差値40以下）の学校群で、高い傾向が見られました。ところが、コロナ禍が直撃した2020年の再調査では、様相が一変していました」と原教授。それによると、学力下位層の結果は横ばいだった一方、2015年の調査ではネットいじめの発生率が最も低かった学力上位層（偏差値61-65）の学校群で、ネットいじめの発生率が高くなっていたというのだ。しかもこれらのデータは、現実世界でのリアルないじめや不登校の出現率と、強い相関が見られることもわかった。

この背景にあるのが、子どもたち自身も説明できない「生きづらさ」だという。「コロナ禍は、ネットいじめのリスク構造を一気に全方位化しました。いまや勉強ができる子も、できない子も、等しく『生きづらさ』を抱えている現状が見えてきます」と語る。

ではなぜ、学校現場はこれほどまでに生きづらいのか。

原教授が指摘する要因の一つが、子どもたちの人間関係の縮小だ。「コロナ禍に『マスクをしなさい』『壁を向いて食事しなさい』と制約され、コミュニケーションの機会を失った子どもたちは、いまや『親しくない相手とは話さない』ことを自然に受け入れるようになってしまいました。その結果、教室は『島宇宙』と化しています」と言う。原教授は、かつて社会学者の宮台真司が提唱した「島宇宙」という概念も援用しながら、教室という空間に、2人か3人の小さな島状のグループが林立し、相互に交流しない状態を説明した。子どもたちは、小さな島に居場所をつくるが、そこから外れた途端、「行き場がない」と感じ、それが不登校という選択につながってしまうという。

こうした子どもたちのコミュニケーション不全を問題視するのは、まだ分析の第一階層に過ぎない。原教授はさらに深く掘り下げて問題を読み取ろうとする。そこで見出したのが、「コロナ禍にスクールカースト、すなわちクラス内での序列が強化された」影響だ。「クラス内で発言力や影響力を持つ『一軍』の子どもらに対し、二軍・三軍の層は、自分の意見を表明することすら難しい。こうした序列による力の偏りが、発言や行動の自由を奪い、子どもたちを委縮させます」。原教授は、教室内のパワーバランスが崩れた状態を「磁場の乱れ」と表現し、ここに「生きづらさ」の要因を見る。

さらに「磁場の乱れ」は、教師にも影響する。力関係の崩れたクラスでは、担任教師が疲弊し、いじめや不登校が増え、教師も病むという悪循環に陥っていると指摘する。

原教授は、2025年に3度目の調査を行い、2015年からのパネルデータを接続することで、より精緻な分析に挑んでいる。「どのような空間にいじめや不登校が発生しやすいのか。その『磁場』が発生する条件が分かれば、対応策も考えることができます」と期待する。