2017年7月、九州北部地方は記録的な集中豪雨に見舞われた。数十もの人命が失われ、多くの家屋が全半壊や床下浸水などの甚大な被害を受けたことは多くの人の記憶に残っているだろう。それから立ち直る間もなく、2019年8月にも佐賀県と福岡県、長崎県を中心とする九州北部で集中豪雨が発生し、再び大きな被害をもたらした。助産師として豊富な臨床経験も持つ早瀬麻子講師は、医療従事者の仲間と共に被害の大きかった福岡県東峰村や佐賀県に入り、保健・医療支援に携わった。「そうした非日常の現場では、妊産婦や乳幼児、その親も災害弱者になりやすい」と指摘する。

早瀬講師が最初に大規模災害の現場を目の当たりにしたのは、病院に勤務していた1995年、阪神淡路大震災だった。「医療の専門家として被災地でもっとできることがあるのではないか。そんな思いが芽生えたのはその時でした」と振り返る。2011年3月11日に発生した東日本大震災後にも直ぐに被災地に赴いた。ヘリ搬送されたという妊婦や乳幼児を持つ家族と関わる中で、母子ケアの専門家である助産師の必要性を強く感じるようになったという。

東日本大震災での保健・医療支援を経験した後、妊産婦や乳幼児を持つ親の平時の備えが大切であることを痛感し、親子向け災害セミナーを長崎県助産師会の協力を得て県内各地で行ってきた。座学だけではなく、非常食の試食や段ボールベッドやトイレの体験、ランタンづくりなど体験型のセミナーを工夫する中で、来場者の声から「防災手ぬぐい」の構想が生まれた。乳幼児を持つ親や妊婦さんが、日頃から携帯しておいたほうが良いもの、避難に必要なものをイラストと共に示し、女性に寄り添う視点で助産師からのメッセージを込め、助産師会メンバーで作成した。「手ぬぐいが一つあれば、怪我の応急処置に使えたり、赤ちゃんのおむつやマスク代わりになったりといろんな使い方ができます。多くの方々に手にしてもらえたら」と語る。

親と子の防災手拭い

「妊産婦や乳幼児、その親は心身に負担がかかりやすく、平常時でも配慮が必要です。しかし災害の現場では見過ごされやすく、支援が十分行き届かないことも少なくありません」と実情を語る。

実際に乳幼児を抱えて避難が遅れたり、避難所で周囲に気を遣い、十分な支援を受けられないといった問題が起こっている。「避難所ではプライバシーが十分確保されておらず、授乳する場所がないことも多いです。また、子どもがぐずったり泣いたりすることで母親は周りに気を遣います。そのため避難所での生活をためらう妊産婦の方もいます」と早瀬講師。また長期にわたる避難生活でストレスが蓄積し、ＤＶや性暴力も増す傾向にあるという。

「母子支援に関する知識や技術を備えた助産師は、そうした災害時に起きやすい問題の解決に大きな役割を果たせると考えています。しかし災害の現場で助産師に何が求められるのか、体系的なノウハウは確立されていません」。そこで早瀬講師らの研究グループは、災害時に母子が安心・安全に過ごすための避難所運営や多職種連携の方法など、災害時の母子支援に特化した助産師向けのスキルアッププログラムの作成を目指すとともに、その効果を検証する研究に取り組んでいる。