心身の健康増進やストレス対策などへの関心が高まる中で、医療や教育、矯正、ビジネスの世界を中心に「マインドフルネス」が注目されるようになっている。

しかし「その意味を誤解して捉えている人は少なくありません」。そう話すのは、谷本拓郎准教授だ。マインドフルネスの起源は、テーラワーダ系仏教（上座部仏教）で悟りを開くために用いられる瞑想法（サティパッターナ）にある。現在主流の「マインドフルネス」は、元来の宗教性を排除し、瞑想法を中心とした取り組みを指すことが多いが、それは一端に過ぎないという。

谷本准教授が用いた定義によると、マインドフルネスとは、「今、この瞬間の体験に意図的に意識を向け、評価をせずに、とらわれのない状態で、ただ観ること」（Kabat-Zinn,1990）である。「人は、何かをしている間にも意識があちらこちらに散乱し、思うように集中できないことがままあります。こうした捉えどころがなく、自分の意思ではコントロールできずに動き回る心のあり様を、心理学の領域ではマインドワンダリングや反芻思考という言葉で説明しています。脳科学的には、デフォルトモードネットワーキングという神経回路が活性化している状態のことです」と、谷本准教授は解説する。

不安や怒りなどの強い感情が喚起される出来事や記憶があると、頭の中でそれがぐるぐると巡り続け（反芻思考）、何度も不快な気持ちを味わったり傷ついたりしてしまう（破局化思考）。「今、ここ」で体験している感覚・思考・感情に注意を向けることで、その状態から脱却する。これこそが、マインドフルネスの目的だという。

谷本准教授は犯罪心理臨床に長く従事した経験から、犯罪抑止とマインドフルネスとの関係に高い関心を持っている。ヨガを取り入れた独自の手法を考案し、少年院や児童福祉施設などでマインドフルネスの実践指導を続けてきた。

「マインドフルネスには、注意力・集中力の向上のほか、うつ病や慢性疼痛といった健康レベルの改善、自尊心や主観的幸福感の増進など、さまざまな効果が報告されています。近年、医療やビジネスの分野で活用が進んでいますが、司法・犯罪領域、福祉領域では、まだまだ発展の余地があると考えています」と、その可能性を語る。これまでの研究で、児童自立支援施設の児童に14日間、マインドフルネスに導くヨガ・瞑想のプログラムを実施したところ、混乱や焦り、不安、緊張といったネガティブな感情が相対的に下がった一方、自尊心が向上したという結果を得ている。

とりわけ矯正施設におけるマインドフルネスの重要な効果の一つは、「自らを中立的に観察する力を培い、自制力を増進できる点にある」と言う。自分自身のありのままの姿を俯瞰するように観察し、その時々の感情・思考・身体感覚を的確に認識できれば、不快な刺激や怒りなどの感情に翻弄されることなく、自分自身を統制することができるようになり、衝動的・短絡的に逸脱行動に走るリスクを抑えられるというのだ。

「ただし実践するには、注意しなければならないことがある」と強調する。それは、「トラウマ」への配慮だ。トラウマとは、「死や重度の損傷、性暴力に実際に曝されること、もしくは危うく曝されそうになる出来事による心理的傷つき」と定義される。谷本准教授によると、少年院の入所者の約83％がトラウマの形成につながる逆境的小児期体験を抱えており、また児童心理治療施設では約86％の児童が虐待被害を受けた経験があるという報告もあるという。「こうしたトラウマを抱えた状態で、不用意に自分の心に直面する機会を提供した場合、トラウマに結びついた刺激に無防備に直面し、ストレス症状を著しく悪化させる危険性があります。そのため、自己の内面に向き合う性質を持つマインドフルネスの実践を指導する際には、トラウマの再燃を回避する『トラウマ・センシティブ』な対応が欠かせません」。マインドフルネスの実践には、対象者が、「今、ここにいる自分」が安全であると実感でき、自分自身を安定させられると確信できる環境や状態をつくる知識・スキルが必要なのだ。

谷本准教授は最近の取り組みで、トラウマ・センシティブなマインドフルネスによって、他者への配慮の意識や社会適応意欲を向上させ、再犯・再非行に結びつくような心理社会的問題を改善しようと試みている。少年院でヨガ・マインドフルネスのプログラムを実践。対象者の精神的健康状態がどのように変化したかを調べ、マインドフルネスの効果を検証している。