グローバル化が進展する中で、日本でも多様な民族・人種的背景を持つ人はもはや珍しい存在ではなくなっている。「たとえば、『ハーフ』『ダブル』『国際児』などと呼ばれる人々も、一昔前とは比べものにならないほど増えました。厚生労働省の人口動態調査によると、父母のどちらか一方が外国籍の子どもの出生率は、1990年までは1.1％でしたが、2000年から2019年までの20年間は、およそ2倍の1.9％から2.2％を保っています。背景にあるのは、国際結婚家庭の増加です。人口動態調査を見ても、夫妻の一方が外国籍の婚姻数が占める割合は、1989年から2020年までの間、2.9%から6.1%の間の値を示しています」。そう解説した藤岡 勲准教授は、「こうした現状にもかかわらず、心理援助の分野では、いまだ多様性を尊重した援助が充分に展開されていないように見受けられます」と指摘する。

藤岡准教授は、日本ではまだあまり浸透していない「多文化間カウンセリング（multicultural counseling）」に早くから注目し、研究・実践を行ってきた。「人は誰もが社会的・文化的要因の影響を受けながら生きています。多文化間カウンセリングは、そうした社会的・文化的要因を重視するアプローチで、北米を中心に研究・実践が展開しています」と説明する。

「日本では、そもそも民族的マイノリティやその心理援助に関わる研究数が圧倒的に少なく、援助を求めている方々の実態さえ掴めていない現状があります」と藤岡准教授。社会と臨床心理学を橋渡しする役割を果たすのが研究であり、その蓄積が増えなければ援助の充実も望めない。そのため藤岡准教授は、民族的マイノリティに関する研究の実態把握にも積極的に取り組んでいる。

その一つとして、日本の心理学界で最大規模の学会員数を擁し、多くの心理援助職が所属する日本心理臨床学会の学会誌である『心理臨床学研究』に2011年2月までに掲載された全論文をもとに、日本における民族的マイノリティの研究動向の把握を試みた。その結果、「論文数は全部で1,101本。その中で民族的マイノリティを対象とした論文は、わずか9本、0.82％しかありませんでした。いかに民族的マイノリティを扱う研究が少ないかがわかります」。

研究数の少なさに加えて、研究対象に偏りがあることも明らかになった。「日本における国籍別登録外国人数（2010年）第2位の韓国・朝鮮国籍の人を対象とした論文は見つけられましたが、最多68万人以上もいる中国国籍や、第3位、第4位を占めるブラジル国籍、フィリピン国籍の人々に関する研究は、一つも載っていませんでした。その他『ハーフ』『ダブル』と呼ばれる、父母の一方が外国籍の人々を扱った研究もありません」。藤岡准教授の分析から見えてきたのは、とりわけ日本社会と関係の深い人々についての研究が充分なされていないという実態だった。「まずは研究を増やし、多様な背景を持つ人々が置かれている状況を把握することが、心理援助を充実させる出発点になるのではないかと考えています」と藤岡准教授は語る。